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ジブンライフ

「自分らしい人生」をテーマにライフハック、オピニオン、マネジメント、時事ネタなど自由に書いています。

ぼくが彼女に就活で育休制度が充実している企業を推す本当の理由

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就活生は「育休制度」の中身も押さえておこう | 就職四季報プラスワン | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準

就活生は内定を取ることに集中するあまり、入社後のキャリアプランについてあまり意識していないことが多いようです。そのため、いざ会社に入ると入社前のイメージとのギャップに悩み、早期に退職してしまうことがあります。とりわけ、結婚や妊娠・出産、育児といったライフステージの変化に伴い、キャリアダウン、もしくはキャリアの継続を諦めることが女性には少なくありません。

女性が育休制度など、女性が働きやすい仕組みを採用している企業に勤めるということには、単純に「育児休暇が充実している」「仕事と子育てを両立しやすい」といったこと以上にメリットがあります。

それは、女性も尊重するというあるべきはずの文化が本当に存在している企業で働くことができるということです。

つまり、育休制度など諸制度による直接のメリットのほかに、そもそもそういう制度がきちんと存在しているということ自体に大きな価値があるということになります。

女性が不利だと感じている女性は多い

「エンウィメンズワーク」 女性の職場環境調査「働きやすい職場」を発表 | ニュースリリース | エン・ジャパン(en-japan)

上記の調査によると、「女性は不利だと職場で感じたことがある女性は54%」であると述べられています(一方で「働きやすい」という声も多いです)。

もちろん現代日本は男女平等であるとされていますが、現実はそこまで“平等”ではないということがわかるでしょう。

育休制度があったとしても、それを使うことに対して無言のプレッシャーがあるという場合もあるかもしれません。

 
こうした現状を把握したうえで、下記の一文は非常に示唆に富んだものであるとぼくは考えています。

今後、女性が働きやすい職場にするために必要なことは「職場復帰支援」「育児休暇制度」「短時間勤務制度」など制度面の充実という意見が多く集まりました。一方、40代の方は制度面よりも意識改革が必要、と回答しています*1

40代の方の言う「意識改革」、つまり制度と同時に企業の「意識」に重点をおいて考え就職活動をすると、よりよい企業に勤められるといえるのではないでしょうか。。

女性を尊重する組織文化があるかどうか

建前で「男女平等だよ」ではなく、「我が社には女性も男性も必要だ」と本気で思っているのなら、おのずとその意識が行動となって現れるはずです。

グループウェア国内トップシェアを誇るサイボウズは、最初に紹介した記事で女性が働きやすい企業として紹介されています。

「いまから10年前、2005年に離職率が28%まで高まり、4人に1人が辞めるという状況になりました。そこで『社員にいかに自社で長く活躍してもらうか?』というテーマについて真剣に考え、様々なサポート制度を導入したのです。結果、離職率は4%台まで低下しています」*2

サイボウズでは育休を最長6年間取得できるなどの制度や、そうした諸制度を利用しやすい文化を形成することなどによって、「出産で辞める社員はゼロ」になったとか。

こうした制度の整備や制度の利用を促すことは、おそらく企業にとってデメリットといえる側面があるのだと思います。そのため、積極的にこうしたことに取り組まない企業が存在し、女性は不利だと職場で感じたことがある女性がいるのでしょう。

しかし、サイボウズのような企業は違います。本心から「社員全員が働き続けて欲しい」と考えているのです。だからこそこうした経営慣行が実際に存在し、成果を上げているのでしょう。

口だけならなんとでも言える

当然のことながら、「うちは男性重視だから」と言うような企業は存在しません。

他にもブラックと言われるような企業なのに、「社員を大切にする」といった主旨の経営理念を掲げているということもあります。

つまり口だけならなんとでも言えるということです。本当にそう思っているかどうかは行動をみなければ判断できません(行動しているように見せかけていることも多いですが)。

隠れた人材価値 (Harvard Business School Press)では価値観浸透の話にはなりますが、「価値観は口で言うだけでなく、言動と行動の一貫性が大切で、それが価値観が浸透する重要な要素である」ということを述べています。

つまり、言っていることとやっていることが一致していなければ、本当にそれが浸透しているとはいえないということです。

 
このように、育休制度などが充実している企業がそれを本心からやっているのであれば、その企業は「社員はみんな大切だ」と本気で思い行動しているということになります。

そのため、単純にその諸制度による直接の恩恵だけでなく、「企業が自分を必要としている」と感じられ、働きがいがあるといったメリットもあるのです。

もっとも、企業によって意識の差が大きいという現状にも問題はありますが、これから就職活動をするのならば、こうした視点も持ちながら行動していくべきではないでしょうか。

こうした企業に勤めることができれば、企業からの“承認”によって働きがいや幸福感を得ることができますし、収入面でみても大きなメリットがあるといえます。

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